宇宙

【中央日報】NASAも注目する韓国の宇宙装備試験施設

1: 新種のホケモン ★ 2020/02/13(木) 14:56:08.25 _USER
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月表面の極限環境をそのまま再現した建設技術研究院の装備試験施設。[中央フォト]

月に基地を建設するためには建設装備が必須だ。3Dプリンタで構造物を印刷することができるというが、少なくとも地盤を調査して地面を掘る装備が必要だ。それも日中は摂氏150度、夜には氷点下190度まで下がるような真空状態で土ぼこりを上げながら行わなければならない。

そのため、地球で使う装備を月に持っていってもまともに作動しない。差し当たり、潤滑油が固まり、そして沸騰するだろう。そのため装備が月でその役割を十分果たせるかどうか、前もってテストしておく必要がある。このような試験ができる場所は世界に一つだけある。昨年11月、韓国建設技術研究院(建技研)が京畿道一山(キョンギド・イルサン)に作った「未来融合館」だ。宇宙先進国で真空状態の高温・低温大型容器(チェンバー)を作り、月探査ロボットをテストしてきたが、こちらは真空と極限温度に加えて土ぼこりが積もる月表面まで再現した。月とほぼ同じ環境で装備とロボットをテストできる世界で唯一の施設だ。

世界各国はこの施設に注目している。米国航空宇宙局(NASA)は施設活用の可能性を調べるため、今年4月に未来融合館を訪問する。英国の宇宙ベンチャー「スペースビット(Spacebit)は7月に各種試験関連の協議を行うためここを訪れる予定だ。建技研のイ・チャングン極限環境研究センター長は「各国の宇宙局と宇宙企業がここで装備をテストする様子を見守りながら、我々が宇宙技術の活用方法とアイデアを学ぶことができるという利点がある」と話した。

中央日報
https://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20200213-00000050-cnippou-kr

2/13(木) 14:22配信

引用元: http://awabi.2ch.sc/test/read.cgi/news4plus/1581573368/

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【中央日報】 月面着陸50年を経て再び火がついた月探査…韓国は2022年に月軌道船打ち上げ

1: 荒波φ ★ 2020/02/13(木) 14:19:27.42 _USER
◆宇宙大航海時代の幕開け

再び大航海時代を迎えている。解決する対象は海ではなく宇宙だ。とにかく新天地を目指して漕ぎ出していた過去の大航海時代とは違い、今回は目的地が明らかだ。「月」だ。

月探査は人類の月面着陸50周年である昨年、突如活発になった。年初には中国の嫦娥4号が史上初めて月の裏面に着陸した。米国も行ったことがない場所だった。ロボット「玉兎」はその時から今まで、1年以上にわたり月の表面を探査している。

昨年春にはマイク・ペンス米国副大統領が「2024年までに月に宇宙飛行士を送る」と発表した。既存の計画だった2028年から4年操り上げた。1972年アポロ17号以降、約50年ぶりに再び月に人間を送るという「アルテミス計画」だ。

ギリシャ神話の「月の女神」から命名された。月軌道に宇宙ステーション(ゲートウェイ)を作り、2028年には人間が月で相当期間滞在して帰ってくる計画も含まれている。

最近、米国下院で民主党を中心に「計画を先送りすべき」という主張が出ているが、ドナルド・トランプ政府は強く推進する雰囲気だ。

インドは昨年夏に月の南極に向かって着陸船「チャンドラヤーン2号」を打ち上げて失敗した。着陸過程で信号が途絶えた。インドは諦めずに、早ければ今年、遅くとも来年再挑戦することにしている。

日本は2022年に小型月着陸船を打ち上げる予定だ。欧州宇宙機関(ESA)は2030年ごろ、月の表面に「ムーンビレッジ(moon village)」という居住基地を建設する計画だ。

60~70年代、米国と旧ソ連の競争以降、50年ぶりに巻き起こった月探査ブームだ。50年前の冷戦時代に起きた米ソの二強競争は覇権を争って体制の優越性を誇示しようとする思惑のほうが大きかった。

しかし今は違う。より実質的な目的がある。一つはレアアース(希土類)のような資源を月で掘って地球に持ってくることだ。中国が時々「輸出を制限する」と武器にしているまさにその鉱物資源だ。しかし月でレアアースを開発することに経済性があるかどうかは未知数だ。

◆月に氷状態の水が存在

月探査にはそれよりももっと重要な目的がある。韓国航空宇宙研究院(航宇研)のリュ・ドンヨン博士は「月は、火星へ行く中間試験基地の役割を果たすことができる」と話した。

人口増加や資源枯渇などにより、人類はいつか宇宙に出て行かなければならなくなるかもしれない。有力な候補地は地球と近くて似ている火星だ。だが、今でも火星に居住施設を作る練習をするのは難しい。今のロケット技術では、火星に行くだけで200日ほどかかる。荷物を満載して行くことも無理だ。

その代わり、3日で行ける月が火星適応訓練候補地として急浮上した。その可能性をのぞかせたのは、2000年代に入り月の南極・北極に氷形態で大量の水があるという事実が確認されてからだ。水はそれ自体でも生存に必須だ。それだけでなく、太陽光発電で得た電気で水を分解して酸素は呼吸に、水素は燃料として使える。

一言で、宇宙のどこであっても人間が長期滞在するためになくてはならない資源だ。ただし、あまりにも重く、地球から十分な量を持って行くのが難しいという問題があった。そうした問題が、月で大量の水を発見することで解決された。

数回の無人探査を通じて月に鉱物資源が相当量あることも分かっている。加えて人類は3Dプリンティング技術まで発展させた。月で直接材料を手に入れて基地を建設できる環境が着々と整ってきている。

中央日報/中央日報日本語版 2020.02.13 14:04
https://japanese.joins.com/JArticle/262552?servcode=100&sectcode=120
https://japanese.joins.com/JArticle/262553?servcode=100&sectcode=120

引用元: http://awabi.2ch.sc/test/read.cgi/news4plus/1581571167/

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日中に遅れをとる韓国GPS、安保・生存のため急ぐべき

1: 荒波φ ★ 2020/02/03(月) 10:45:25.90 _USER
未来と子孫のために時間を操り上げて準備すべき緊急な課題が宇宙開発だ。北島アジアで空母競争に火がついているように、韓国と地政学的な利害関係がある米国・中国・ロシア・日本はすべて衛星利用測位システム(GPS)を構築している。

人工衛星は高度によって用途が異なる。高度3万6000キロに位置する静止軌道衛星は気象観測や通信、ミサイル探知などの任務を遂行する。高度400-600キロには軍事用として相手国をのぞく偵察衛星、山火事・津波など自然災害を観測する地球観測衛星が布陣する。高度2万キロにはGPS衛星がある。地球の上空には約5000個の人工衛星が存在する。

GPS衛星は軍艦や戦闘機の位置を把握し、発射されるミサイルを正確に誘導する。韓国空軍が誇るドイツ製タウルス空対地ミサイルが有事の際、平壌(ピョンヤン)にある金正恩(キム・ジョンウン)国務委員長の執務室を打撃するには、米GPS衛星の支援がなければいけない。

我々の日常生活に欠かせないスマートフォンや自動車のナビゲーションもGPS衛星がなければ使用できない。自動運転車が事故なく走行するには、韓国が7機のGPS衛星を開発して米GPSと連動させ、誤差範囲をセンチメートルに減らす必要がある。

1978年に最初にGPS衛星を打ち上げた米国は計24機の人工衛星で全地球を包括している。ロシアは2018年に24機で独自GPSシステムを構築した。中国も北斗という名称で2018年12月から35機の衛星を運営し、全世界をカバーする。日本は米GPSと協同し、2018年から準天頂衛星システムという独自のGPSサービスを始めた。

◆日本、米国との宇宙協力で同盟誇示

韓国も独自のGPS構築計画を持つ。2034年が目標だが、2040年ごろ構築されると予想される。韓国はGPS競争で周辺国と比べて最も遅れていて、時間を短縮する必要がある。韓国は米国との同盟であるため7機のGPS衛星で協力すれば国家安全保障や生存にいかなる心配もない。

7機のGPS衛星で米国と連動して6センチの誤差範囲で無人トラクターで田畑を耕作するという日本の事例を見ると、韓国がなぜ7機のGPS衛星で米国と連動して国家安保を固める必要があるかが分かる。

日本は「みちびき」という準天頂衛星システムを運営している。8字型で日本と豪州の上空を旋回するが、常に1機は日本列島の上空に置き、高層ビルや山中でも携帯電話がつながるよう対応している。軍事的には米国と機密訓練をして同盟関係を誇示し、お互いの衛星が故障しても直ちに補充できる関係を構築している。

日本防衛省・外務省・内閣府・内閣衛星情報センター・宇宙航空研究開発機構などの関係者は2018年10月9-19日、米アラバマ州マクスウェル空軍基地で、日本の人工衛星が宇宙空間で攻撃を受ける場合、米国側とどのようにお互い防御して補完するかについて宇宙機密訓練をした。

日本は太平洋からインド洋東側までを担当する米国の偵察衛星と通信衛星がロシアや中国の攻撃や電波妨害を受け、GPSシステム全体がまひして軍事作戦が不可能になった場合に対応し、米国の友好国である日本のGPSシステムがその空白を埋めて侵略国を退ける訓練を実施した。日本の人工衛星が攻撃を受ける場合、米国が同じく支援する。

米国は2023年に打ち上げられる日本のGPS衛星に米国防総省が運用する宇宙監視センサーを搭載することで合意した。日米同盟関係が宇宙分野にまで拡大して軍事一体化が進行し、韓米同盟とは次元が異なる軍事同盟で日本の国家安保が構築されている。韓国も独自のGPSがあってこそ少なくとも米国の宇宙連合訓練パートナーとなり、同盟関係が深まる。

中央日報/中央日報日本語版 2020.02.03 10:36
https://japanese.joins.com/JArticle/262123?servcode=100&sectcode=120
https://japanese.joins.com/JArticle/262124?servcode=100&sectcode=120

引用元: http://awabi.2ch.sc/test/read.cgi/news4plus/1580694325/

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【朝鮮日報】韓国 偵察・通信衛星を自力で打ち上げる道が開ける

1: 荒波φ ★ 2020/01/29(水) 10:32:19.64 _USER
韓米ミサイル指針が「固体燃料使用制限」を解除する側へと方向を定めたのに伴い、間もなく韓国の宇宙用長距離ロケット開発に青信号がともる見込みだ。韓国は、国産ロケット「羅老号」を液体燃料ベースで開発してきたが、複雑な構造と不安定性で数度にわたり失敗を繰り返していた。

液体燃料ベースのロケットは、推力は高いものの、燃料を注入して発射の準備を行う過程は複雑だ。その一方、固体燃料ベースのロケットは燃料注入の過程がなく、発射のプロセスも複雑ではない。

固体燃料ベースのロケット開発が完了すれば、1トン前後の小型衛星を高度600キロ前後の低軌道に打ち上げられるようになる。韓国政府が必要とする小型の偵察・通信衛星などを、安定的に宇宙へ打ち上げる基盤が整うというわけだ。

韓国航空大学航空宇宙機械学部の張泳根(チャン・ヨングン)教授は「固体燃料ベースの推進体を使えば、重さ500キロから1トン程度の小型衛星を安定的に打ち上げる基盤がすぐに整う」として「韓国航空宇宙研究院が現在推進中の羅老号に積む人工衛星も1.5トン規模で、固体燃料ベースの推進体技術を導入すれば発射は容易になるものとみられる」と語った。

韓国政府の関係者は「液体燃料ベースの羅老号だけをやるとしても、燃料の維持・注入のためかなりの技術・人材が必要」と語った。固体燃料に切り替えると、燃料注入・補完のプロセスがなくなるので費用も安くなる。

実際、日本は既に固体燃料ベースのロケット「イプシロン」を2013年に打ち上げたが、イプシロンの打ち上げ費用は主力ロケットH2Aに比べ3分の1の水準だったといわれている。

今回の指針改正は、中・長期的には米国の中距離核戦力(INF)全廃条約脱退とも方向性を同じくするものと解釈されている。韓国など同盟国が独自の中距離ミサイルを開発・配備すれば軍事的負担を減らせるので、米国は今回の改正協議に前向きな姿勢を見せたというわけだ。

韓国軍関係者は「いつでも、どこでも発射できる固体燃料ベースのロケットの開発は、長期的には韓国の国防力向上にも直結する」と語った。固体燃料ベースのロケットは有事の際、大陸間弾道ミサイル(ICBM)に転用が可能だ。固体燃料ベースのロケットが開発されれば、理論的には発射台付き車両(TEL)を利用したICBM発射技術を持つことになる。

今回のミサイル指針改正は、文在寅(ムン・ジェイン)大統領が選挙公約として掲げた「任期中(2022年まで)の戦時作戦統制権韓国移管」の基調とも一致する側面がある。

韓東大学の朴元坤(パク・ウォンゴン)教授は「ミサイル開発は少ない費用で敵を抑止できる、最も強力な手段の一つ」だとして「現政権が推進するいわゆる『自主国防』や、戦時作戦統制権の移管に最も必要な要素として、ミサイル指針改正が挙げられたのだろう」と語った。

ただし、中国との摩擦は危険要素に挙げられている。

韓国軍関係者は「韓国の固体燃料ベースの発射体開発を、中国が『米国側による中距離ミサイルの迂回(うかい)配備』の一手と考える可能性がある」として「防御兵器であるTHAAD(高高度防衛ミサイル)システムの配備だけでもデリケートな反応を示した中国が、今後どのようにこれを受け止めるかが鍵」と語った。

米国側はこれまで、固体燃料の使用技術は軍事目的へと容易に転用可能だという理由から、韓米ミサイル指針の改正に難色を示してきた。だが昨年から本格化した韓米当局間協議の過程で「ほかの国とのバランスが取れておらず、民間用ロケットに限って制限を解くもの」という韓国政府の説得の論理に共感を示したといわれている。

2020/01/29 10:20/朝鮮日報日本語版
http://www.chosunonline.com/site/data/html_dir/2020/01/29/2020012980044.html
http://www.chosunonline.com/site/data/html_dir/2020/01/29/2020012980044_2.html

引用元: http://awabi.2ch.sc/test/read.cgi/news4plus/1580261539/

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【北朝鮮】 航空宇宙自衛隊改称を非難 「悲惨な終焉につながる」

1: 影のたけし軍団ρ ★ 2020/01/19(日) 20:16:47.88 _USER
北朝鮮国営の朝鮮中央通信は18日、日本政府が航空自衛隊を「航空宇宙自衛隊」に改称する方向で検討に入っていることを非難する論評を配信した。

日本政府は、宇宙に関する防衛力強化が必要だという判断の下、米戦略軍主催の「グローバル・センチネル」に参加しながら、
「宇宙部隊」設立に向けて準備を進めていた。早ければ2021年にも「航空宇宙自衛隊」へ改称されるという。

論評は、こうした動きに対して、「平和的目的に利用されるべき宇宙空間を20世紀に人類に反対する侵略戦争を起こして
あらゆる歯ぎしりする犯罪を働いた日本が生唾を飲み込んで欲しがるのは、決して黙過できないことである」と述べた。

また、「敗北以降、今まで『専守防衛』の美名の下で『自衛隊』の攻撃能力を世界的な水準へと強化し、
その活動半径を全地球的範囲に拡張した日本が今後、その欺まん的な足かせまで解いてしまう憲法改正と宇宙の軍事化を通じて
何を追求するかということは火を見るより明らかである」と主張した。

そのうえで、「日本の反動層が追求する航空宇宙『自衛隊』、軍事大国化への『進化』は、戦犯国の悲惨な終焉につながるであろう」と強調した。
https://dailynk.jp/archives/129044

引用元: http://awabi.2ch.sc/test/read.cgi/news4plus/1579432607/

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